社会人の留学として1週間ほど語学学校へ通ったり、大学・大学院への1年以上の就学したりする場合の費用や渡航先についてまとめました。
社会人の留学スタイルの例と目的、最短期間の目安です。
目的に応じて期間や渡航先での過ごし方は異なります。
留学スタイル | 最短期間の目安 | 目的 |
---|---|---|
語学留学 | 1週間〜 | 英語力を高める |
ワーキングホリデー | 1年間〜 | 異文化体験や理解、海外就労体験など |
インターンシップ | 1週間〜 | 海外で働く経験を身に付ける |
習い事・おけいこ留学 | 1ヶ月〜 | 習い事・おけいこのスキルアップ |
専門スキルアップ留学 | 3ヶ月〜 | 専門性の高いスキルの習得およびスキルアップ |
正規留学(大学) | 2年〜 | 大学進学、大学通いなおしなど |
正規留学(大学院) | 1年〜 | 大学院進学、大学院通いなおしなど |
MBA留学 | 1年〜 | MBA取得のため |
※表中で紹介した内容はあくまでも違いの一部です。
外国語の学習を目的として、語学学校などの教育機関に通って言語を学びます。1年や2年などの年単位だけでなく1週間だけでも行けるので、お盆休みや年末年始、ゴールデンウィークなど、会社の休日が重なる時期を使って行くこともできます。
社会人の滞在費は渡航先や期間によっても異なり、例えば2週間フィリピンの語学学校へ通う場合は、約20~30万円がかかります。
特定のスキルの習得、もしくはスキルの向上を目指すために、海外の学校へ通います。学べる専門スキルは「IT」「ビジネススキル」「美容(エステ、マッサージなど)」「旅行関連(ホテルへの就職やツアーガイドなどを目指すためのスキルなど)」「アート」など多様にあり、国ごとに異なります。
スキルを取得した後は、帰国して就職・転職活動に学んだ知識を活かせる可能性があるほか、場合によっては現地企業に就職するチャンスが開けることもあります。
ワーキングホリデー(ワーホリ)とは、日本が協定を結んでいる国(ワーキングホリデー協定国)の文化や生活様式を理解するために、現地に一定期間滞在して旅行したり働いたりできる制度のことです。
ビザ申請時において年齢が18~30歳以下のみが制度を利用できます。そのため大学卒業後、2~3年働いてから利用する社会人が多く、25歳以上で渡航しています。
ワーホリで滞在可能な期間は国によって異なりますが、1年間が基本です。滞在可能期間が長いため、社会人の場合は退社、または業務委託(リモートワーク)へ切り替えることにより、渡航することになります。
一度ワーホリビザで滞在した国には、もう一度ワーホリビザで滞在することはできません。しかし、別のワーキングホリデー協定国であればワーホリビザを申請できるので、複数の国のワーホリビザを使えば数年の間海外に滞在することも可能です。
ワーホリにかかる費用は、たとえばオーストラリアで1年間滞在する場合は約279万円です。ただし滞在先でアルバイトすれば、費用負担を減らせます。
海外企業のインターンシップの選考に通れば、海外企業での就労体験ができます。業種はIT系、コンサルティング系、ホテルや旅行系などさまざまです。
海外企業のインターンシップには有給のものと無給のものがあります。有給の場合はインターンシップによる収入を現地での生活費に充てられますが、無給の場合は日本を出発する前に十分な滞在費を用意しておく必要があります。
海外インターンシップにかかる費用は渡航先の国や渡航期間、インターンシップで得られる収入にもよりますが、たとえばフィリピンで、6か月間のインターンシップに参加する費用の目安は約30万円です。
社会人が海外で学ぶメリットは大きく2つあります。
例えば英語圏の国ですと、友人との会話や買い物、役所や銀行などでの手続きに至るまでを原則としてすべてを英語で行う必要があります。生活の中で新しい言葉や表現に出会えるだけでなく、似たような意味を持つ言葉の使い分け方、知ってはいたけど使い方がわからなかった言葉の使い方なども学習できるでしょう。
留学生は世界中からやってくるので、学校に通えば日本以外の国から来た人と知り合えます。
アメリカやカナダ、オーストラリアなど、移民が多い国であればさまざまな民族が住んでいるので、アルバイト先などでも多様な価値観を持つ人と出会えるでしょう。自分とは異なるバックグラウンドを持つ人と行動を共にすることで新たな視点や考え方が身につき、それが新たな発想やビジネスチャンスを生むことになるかもしれません。
デメリットは、日本でのキャリアにブランクができることです。
一般的に、履歴書の学歴欄に書ける留学経験の目安は、1年以上の大学や大学院への就学とされています。語学学校のように学位を取得しない経験を履歴書に書く欄は、学歴欄ではなく自己PR欄です。目的や期間によっては、学歴や職歴が履歴書上で空白になることもあり得ます。この空白期間が帰国後の就職・転職に悪影響を及ぼす可能性は否定できません。
会社を辞めずに海外へ渡航できたとしても、長期間の休職や休暇が必要になるので、社内でのキャリアや給与に影響が出ることも考えられます。
社会人の場合は、帰国後のキャリアにどのように活かすかまで考えたうえで、計画を立てるのが望ましいでしょう。
旅行検索サイト「スカイスキャナー」が2015年に行った調査によれば、アメリカやイギリス、フィリピンなど調査対象の9か国への航空券の平均価格は8月が最も高く、次いで7月となっていることがわかりました。逆に、最も安いのは11月で、次が10月、2月と続いています。
また購入後に予約変更ができない「FIX航空券」は、予約変更が可能な「OPEN航空券」よりも安い値段で購入できます。つまり留学先への渡航時期を航空券の値段が落ち着いている時期に設定し、FIX航空券を購入することで、渡航費用を抑えられるでしょう。
社会人留学に関してよくある質問をまとめました。
社会人は休暇を取得して短期で渡航することが多いです。
そのため、キャリアアップのために経験を積みたい方や、集注した学習時間を得たい方、忙しい仕事の中でのリフレッシュとして利用する方など様々です。そのため現地に滞在期間中は遊ばずにひたすら勉強したり、現地のアクティビティを楽しみながら、言語やスキルなどの学習をしたりして過ごします。
数週間程度の渡航であれば、有給休暇を使うことになるでしょう。「有給休暇を使いにくい」「長期間にわたる有給休暇の利用が認められにくい」という職場で働いている場合は、夏季休暇や年末年始休暇、ゴールデンウィークといった長期の休暇を利用するのがいいと思います。会社によって制度が整っていることもあるので、まずは上司に相談してみるといいでしょう。
経営学修士(MBA)の学位を取得するため、海外の大学院に通って経営に関する知識などの獲得を目指す、社会人に人気の専攻です。
MBAとは「Master of Business Administration」の略で、日本語では「経営学修士」と言われます。
大学院へ通うためには「大学の学位があること」「社会人経験が3年以上あること」などの条件に加え、現地の言葉を一定レベル以上使えることの証明を求められるのが一般的です。語学学校へ通学する場合は英語などがまったく話せなくても問題ありませんが、大学院へ通う場合は一定の語学力が必要です。
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