休学留学

休学とは、学校に籍を置いたまま休むことをいいます。病気などのやむを得ない事情、あるいは大学が正当と認めた理由により、長期間授業に出席することが困難な場合に利用される制度です。

日本の大学に籍を置いたまま、休学して留学することを、一般的に「休学留学」と言います。協定留学（交換留学）や認定留学など同じく、大学在籍中に留学する方法のひとつとして利用されています。休学できる期間は大学によって異なりますが、2か月間～1年間が一般的です。

交換留学・認定留学と休学留学の違いは、日本の大学の承認が必要かどうかです。

交換留学や認定留学は日本で通っている大学の承認を受けなければ行けません。

しかし休学する場合は、通う学校を自分で決めることができます。

休学の期間内であれば、プランを自由に組むことができます。どのような学校へ通うのか、どのようなコースを選択するのかなど、個人の希望通りに予定を組むことができます。

また帰国後に復学すれば、新卒として就職活動をすることができるのも特徴です。

休学を利用して留学する場合は、大学学内の選考を受ける必要がありません。通っている大学が定める選考基準に関係なく、通う学校を自分で決定できます。

休学を利用した場合、学校やプログラム選びを自由に決定できます。たとえば、「最初の数か月は語学学校で英語を勉強し、残りの期間で現地にある大学の授業を聴講する」「はじめは語学学校で英語を勉強し、残った期間はインターンシップ制度を利用して海外で働くことを経験してみる」などです。

帰国後に復学して、新卒として就職活動ができるのも休学のメリットです。

マイナビが行った「2020年度既卒者の就職活動に関する調査」によれば、大学・大学院等を既に卒業している就職活動者の内定率は、新卒（現役学生）の就職活動者よりも低いという調査結果を出しています。また、「卒業後の就職活動において大変だと思うこと」として、「既卒者の募集が少ない」「既卒者としての活動の仕方が分からなかった」という回答が上位に来ています。

帰国後に日本での就職を希望する場合は、大学1年～3年の2月（4年生になる年の2月）までに渡航するのが良いでしょう。新卒の就職活動が解禁されるのは大学4年生になる年の3月なので、2月に帰国できれば同時期に就活する他の学生と同じ分の時間を確保できるからです。

実際、ベネッセ教育総合研究所が行なった調査によると、大学生が留学を希望・経験する時期は、最も多いのが大学2年生で32.6％、次に多いのは大学3年生で30.3％という結果になっており、60%以上の人が大学4年生までを希望・経験しています。

なお、海外企業の採用スケジュールは企業によって異なるため、帰国後に日本での就職を考えていない場合は、適したタイミングは一概には言えません。

日本学生支援機構（JASSO）は「語学学校の場合は約半年前」から「大学・専門学校等の場合は1年半ぐらい前」から学校選びやビザの必要性の確認や申請手続き、滞在先の確保などの準備を始めることを推奨しています。

渡航前の準備は時間がかかることに加え、学校が始まる1年前くらいに出願を締め切る大学や奨学金があることなどがその理由です。

なお、休学をする場合は、休学届の提出時期によって休学費用が変わる場合があるため、休学届の提出期限も早めに確認しておくと良いでしょう。

休学届の提出期限は、1年間もしくは前期のみ休学の場合だと5～6月末、後期のみの休学の場合だと11～12月末に設定されていることが多いですが、正確な情報については通っている大学に問い合わせてください。

休学をする場合、日本の大学を4年で卒業できません。大学では、卒業までに最低限在学しなければならない「修業年限」が4年と定められているからです。休学期間は在学期間として認められないため、大学を卒業するためには休学期間を除いて最低4年間大学に通わなければなりません。

また海外の学校で単位を取得しても、日本の大学の卒業要件を満たす単位としては認められないのが一般的です。そのため、休学をした場合は、海外の学校で取得した単位とは別に、卒業に必要な単位数を日本の大学で取得しなければ卒業できない点にも注意してください。

海外の就学が就職活動でどのように評価されるかは、各企業や採用担当者次第です。文部科学省が2017年に行った調査によれば、企業の採用担当者の75.3％が「海外留学するために留年や休学することは、採用においてマイナス評価にならない」と回答しています。

さらに採用担当者の80.4％が「海外での経験が仕事で役に立つ」 、84.4%が「大学時代に海外で学んだ方がいい」と回答していることを踏まえると、海外での就学は評価される傾向があると言えるでしょう。