ワーキングホリデーに欠かせないもののひとつが、ワーホリビザの申請です。「ビザ申請」と聞くと、難しいイメージや手間のかかるイメージがある方も多いですよね。実際には国によってビザ申請に必要な書類や申請手順が異なります。本記事では、ニュージーランドのワーホリビザ申請にスポットを当てて詳しく解説します。
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さて、今回はニュージーランドのワーキングホリデービザについてお話ししたいと思います。
29ヶ国あるワーホリ対象国の中で、人気国として名前があがるニュージーランド。自然の多いニュージーランドは「人よりも羊の数が多い」と言われるほどで、のんびりとした環境で英語を学びたい方に向いています。日本と同じように四季があるニュージーランドですが、季節の移り変わりは日本と真逆です。
年間の平均気温が高い夏は1~2月で20~30℃、気温の低くなる冬は7月で10~15℃。一見冬も比較的気温が低くないように思えますが、南島内陸部の高山地帯では‐10℃まで気温が下がることもあるため、渡航する地域の気候をよく確認しましょう。
ニュージーランドのワーホリ基本情報は以下の通りです。 国によって滞在可能期間・就労可能期間などが異なるため、ニュージーランドのワーホリ情報を必ずチェックしてください。
対象年齢(ビザ申請時) | 18~30歳 |
滞在できる期間 | 1年3ヶ月 |
就学できる期間 | 6ヶ月 |
就労できる期間 | 上限なし |
ビザの年間発給枠 | 上限なし |
ワーキングホリデービザを申請するには、申請条件を満たしている必要があります。国によって条件が異なるため、以下の「ニュージーランドのワーホリビザ申請条件」をよくチェックしてください。
※2024年10月20日現在のレート、1NZドル=90.78円で換算
ニュージーランドのワーホリビザは、ニュージーランド移民局からWeb申請のみを受け付けています。
日本国籍を持つ人がニュージーランドのワーホリビザを申請する場合、申請料は無料です。しかし申請料とは別に「国際観光税」を支払わなければいけません。2019年7月に導入され、観光ビザ・ワーホリビザ・一部の学生ビザまたは就労ビザなどを利用し、ニュージランドに一時期間滞在する方が支払い対象です。ワーホリビザ申請時に支払いをします。
申請に必要な書類と申請手順を解説します。
※2024年10月20日現在のレート、1NZドル=90.78円で換算
ニュージーランドのワーホリビザ申請にあたり、よくある質問にお答えします。
ワーホリビザの申請は、原則ご自分で行っていただく申請です。ただし、ビザの専門機関(代理店)であればビザ申請の代行が可能です。
代理店でない留学エージェントでも、ビザ申請についておすすめのサイトをご紹介・代理店の紹介・豊富な海外経験を元に申請方法のご案内などのサポートが可能です。
審査内容や審査時期によって異なりますが、ワーホリビザ発給までの平均期間は約1ヶ月です。遅いと3ヶ月ほどかかる場合もあるので、できるだけ余裕を持ってビザ申請をしてください。
ワーホリビザを申請するとき、国によっては健康診断やレントゲンの結果を添付しなければいけないケースがあります。なぜ添付する場合があるのかというと、結核の持ち込むリスクを減らす目的があります。
しかし、2024年1月現在、日本は結核低発生国としてリストに追加されました。そのため、ニュージーランドワーホリビザの申請時には、健康診断や胸部のレントゲンを受けたり結果を添付する必要は原則ありません。
万が一、過去5年間のうち合計3ヶ月以上結核の低発生国のリストに載っていない国に滞在していた場合は、胸部のレントゲン結果を提出しなければいけません。その場合は移民局指定の医療機関に受診する必要があるため、注意してください。
健康診断結果のように、国によっては資金を証明するために銀行口座の残高証明を提出する場合があります。しかしニュージーランドのワーホリビザ申請時には、証明書は不要です。
ただし、入国時に資金証明の提示を求められる可能性があります。念のため滞在期間の費用を証明できる書類を持参することをおすすめします。
ニュージーランドのワーホリビザについて詳細や申請方法を解説しましたが、実際にすべて自分で調べて申請まで行うとなると不安に思う方も多いはず。しかし、StudyInであれば、ビザ申請方法のご案内や代理店の紹介を手数料無料で行っています。
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