ワーホリに収入上限はある？【2025年最新】国別ルールと賢い稼ぎ方

「せっかくのワーキングホリデー、現地でしっかり働いて生活費を稼ぎたい！」

「できるだけたくさん稼いで、ラウンド（周遊旅行）や趣味にもお金を使いたい！」

海外での仕事に胸を膨らませる一方で、ふとこんな疑問が頭をよぎりませんか？

「ワーホリって、収入に上限があるのかな？」

「稼ぎすぎると、何かペナルティがあったりするんだろうか…」

その気持ち、とてもよく分かります。お金の心配は、渡航前にスッキリ解消しておきたいですよね。

実は、ワーホリの収入には「金額の上限」よりも、もっと注意すべき大切なルールがあるんです。実際に、私たちStudyInがサポートしてきたお客様の中にも、このルールを知らずに働き始めてしまい、後から仕事の計画変更を余儀なくされた…という方がいらっしゃいました。

でも、ご安心ください。

この記事を最後まで読めば、ワーホリのお金に関するルールが全てクリアになり、あなたがどの国で、どのように働けば夢を実現できるのか、その道筋が見えてきます。

年間5,000人以上の渡航をサポートする私たち「StudyIn」が、あなたの不安にどこよりも優しく寄り添い、解説していきますね。

まず、あなたのその疑問に結論からお答えします。

しかし、ここで安心するのは少し早いかもしれません。本当に大切なポイントについて、詳しく見ていきましょう。

ワーキングホリデービザは、その名前の通り「ワーキング（就労）」と「ホリデー（休暇）」を組み合わせたものです。

青少年に異文化交流の機会を与えることを主目的としており、あくまでメインは「休暇」で、その滞在資金を補うために「就労」が認められている、という建て付けになっています。

そのため、出稼ぎのような「就労」のみが目的だと見なされる働き方は推奨されていません。

このビザの趣旨から、国によっては収入額ではなく「働き方」、特に「同じ雇用主（会社）のもとで働ける期間」に制限を設けている場合があります。

これこそが、ワーホリで稼ぐ上で最も注意すべきルールなのです。

それでは、国ごとにどんな「働き方」のルールがあるのでしょうか。人気の4カ国を例に、あなたの希望に合った国はどこか、一緒に見ていきましょう。

ワーホリ先として絶大な人気を誇るオーストラリア。高い時給が魅力ですが、就労ルールには注意が必要です。原則として、同じ雇用主（会社やお店）のもとで働けるのは6ヶ月までと定められています。

例えば、シドニーのカフェで働き始めたら、6ヶ月後にはそのお店を辞め、新しい職場を探す必要があります。 （※2025年8月現在、農業など特定の条件下では、この期間が延長される場合もあります。常に最新情報のチェックが大切です。）

広大な自然と多文化都市が共存するカナダ。こちらはオーストラリアと違い、同一雇用主のもとで働ける期間の制限がありません。気に入った職場で認められれば、ビザの有効期間である1年間、ずっと働き続けることも可能です。

オフィスワークや専門職に挑戦したい方、一つの場所でじっくり経験を積みたい方には嬉しいルールですね。

正式にはYMS（Youth Mobility Scheme）と呼ばれるイギリスのワーホリ制度。こちらは滞在可能期間が2年間と長く、カナダ同様、同一雇用主のもとでの就労期間制限もありません。

プロスポーツ選手や医師など一部の専門職を除き、就労に関する制限がほとんどないため、海外でのキャリア形成を視野に入れている方にも非常に人気の高い国です。

雄大な自然が魅力のニュージーランド。こちらも同一雇用主のもとでの期間制限はありませんが、「恒久的な仕事（a permanent job）」、つまり正社員としての雇用は認められていません。

基本的にはアルバイトや契約社員といった、有期雇用のポジションで働くことになります。

各国のルールを一覧表にまとめました。あなたの希望の働き方に合う国はどこか、チェックしてみてください。

就労ルールを理解した上で、次に気になるのは税金や扶養のことですよね。これらは「知らなかった」では済まされない重要な問題です。賢く働くために必須の知識を、分かりやすく解説します。

ワーホリで得た収入には、その国の税金がかかります。給料から天引きされるのが一般的ですが、年間の収入が確定した後、払いすぎた税金を返してもらったり、不足分を納めたりする手続き、いわゆる「タックスリターン（確定申告）」が必要です。

これを忘れると、将来その国へ再入国する際にトラブルになる可能性も。必ず行うようにしましょう。

日本にいるご家族の扶養に入っている方は注意が必要です。ワーホリで海外に住むために「海外転出届」を提出すると、あなたは日本の「非居住者」となり、日本の所得税の対象外、つまりご家族の扶養からも外れることになります。

そのため、日本でよく言われる「103万円の壁」などを気にする必要はありません。ただし、扶養から外れることでご家族の税負担額が変わる場合があるので、事前にしっかり話しておくことが大切です。

ワーホリに行く前に日本で働いていた場合、年の途中で退職することになります。この場合、年末調整が行われないため、ご自身で「確定申告」を行う必要があります。これを忘れると、払いすぎた税金が戻ってこないこともあるので、忘れずに行いましょう。

税金の話は少し複雑に感じるかもしれませんが、一つひとつ整理すれば大丈夫です。より詳しい手続きについては、こちらの記事も参考にしてください。

▶ ワーホリに行く人必見！確定申告は必要？手続きを徹底解説 

国ごとのルールや税金のことは分かった。でも、

「じゃあ、自分に合った国は結局どこ？」

「どうやって仕事を探せばいいの？」

と、新たな疑問が浮かんできたかもしれませんね。そのお悩み、ぜひ私たちにお聞かせください。

私たちStudyInは、年間5,000人以上の方の渡航をサポートしています。その実績は、ただの数字ではありません。お客様一人ひとりとのカウンセリングを通して蓄積された、膨大な量の「生きた情報」です。

「英語初心者でも、オーストラリアのこの都市なら仕事が見つかりやすいですよ」

「カナダでオフィスワークを狙うなら、渡航前にこの準備をしておきましょう」

といった、ネットだけでは決して得られない、リアルな情報と具体的なアドバイスで、あなたの仕事探しを成功に導きます。

私たちの強みは、登録者数120万人を超えるYouTubeチャンネル「StudyInネイティブ英会話」を運営していることにもあります。

動画では、現地のリアルな仕事事情や生活費など、信頼できる情報を分かりやすく発信し続けています。この情報発信への真摯な姿勢が、多くの方からご支持をいただいている理由だと自負しています。

あなたの希望収入額、英語力、やってみたい仕事、そして性格。それらを全て考慮して、あなたにとって最高のワーホリプランを設計するのが、私たちの役目です。

一人で悩まず、まずはプロのカウンセラーにあなたの夢や不安を話してみませんか？ あなたの可能性を最大限に引き出す、最高のプランを一緒に見つけましょう。

最後に、多くの方が疑問に思う点をQ&A形式でまとめました。あなたの最後の「？」をここで解消しましょう。

A1. バレる可能性は非常に高いです。税金の支払い記録などから、不法就労が発覚するケースは少なくありません。

発覚した場合、ビザの取り消しや強制送還、将来の入国禁止といった厳しいペナルティが科される可能性があります。ルールは必ず守りましょう。

A2. 多くの国で、かけもちは認められています。

例えばオーストラリアでは、カフェで働きながら、夜はレストランで働くといったスタイルも可能です。ただし、合計の労働時間が長くなり体調を崩さないよう、体調管理には気をつけましょう。

A3. オーストラリアのセカンドビザやサードビザの申請条件は、政府が指定する地域で、指定された職種（農業や建設業など）に一定期間（例：3ヶ月以上）従事したかどうかで決まります。

収入額がいくらであったかは問われません。

ワーキングホリデーの収入について、大切なポイントをもう一度おさらいしましょう。

収入の上限があるかどうかを過度に心配するよりも、こうした各国の「働き方のルール」を正しく理解し、それを守ることが重要です。

ルールを守れば、ワーホリでしっかり稼いで、あなたの夢を叶えることは十分に可能です。 お金の不安を解消し、自信を持って、最高のワーホリ生活への一歩を踏み出しましょう！

StudyInは、あなたの挑戦をいつでも、全力で応援しています。