【2023年3月更新】ワーキングホリデーに行ける国

ワーキングホリデー情報イギリスオーストラリアカナダニュージーランドアメリカアイルランド 2022/11/09

ワーキングホリデー制度（ワーホリ）で行ける国について外務省(ワーキング・ホリデー制度)を参照してまとめました。

海外への渡航に対する入国制限措置や行動制限措置は、現在も流動的です。渡航の際には、渡航先の当局のホームページを参照したり、各国の大使館へ連絡をしたりなど、最新の状況を確認してください。

ワーキングホリデービザ発給再開に関わる情報

2022年6月に韓国でワーキングホリデービザの発給が再開
2022年7月に台湾でワーキングホリデービザの発給が再開
2022年11月にフランスでワーキングホリデービザの申請を再開
2022年11月に香港でワーキングホリデービザの申請を再開

ワーホリに行ける国とビザの情報

2023年3月時点のワーキングホリデー協定国とビザの発給数をまとめました。なお、各国のワーホリ定員人数は外務省(ワーキング・ホリデー制度)にて確認した情報です。

国名	ワーキングホリデービザの申請方法	ワーキングホリデービザの年間発給数
オーストラリア	オーストラリア内務省のホームページから	無し
カナダ	カナダ政府のホームページから	6,500
ニュージーランド	企業・技術革新・雇用省のホームページから	無し
イギリス	イギリス政府のホームページで公開されている指定のメールアドレスに必要事項を記入したメールを送信	1,000
アイルランド	申請書に必要事項を記入の上で、指定のアドレスにメールを送信。その後、VFSサービシズ・ジャパン（アイルランド大使館のパートナー企業）に必要書類を郵送	800
スウェーデン	スウェーデン移民庁のホームページから申請	無し
デンマーク	デンマーク移民局ホームページの専用の申請フォームに必要事項を記入して提出	無し
ノルウェー	ビザ申請のサポートを行っているVFS Globalセンターにて手続きを行なう（要事前予約）	無し
アイスランド	駐日アイスランド大使館にメールや電話で事前連絡をしたうえで申込手続きを行なう	30
エストニア	来館予約をした上で駐日エストニア共和国大使館にて申請手続きを行なう	日本から：無し
リトアニア	駐日リトアニア大使館もしくは、VFS Globalセンターに問い合わせて確認が必要	100
ドイツ	ドイツ連邦共和国大使館総領事館にて手続きを行なう	無し
ポーランド	申請書やその他の必要書類を駐日ポーランド共和国大使館領事部へ持参して手続き。申請書はビザ申請オンラインシステム（e-Konsulat）で作成が必要、その他の必要書類はポーランド政府のホームページから確認できる	500
オーストリア	東京のオーストリア大使館に必要書類を提出（要事前予約）	200
ハンガリー	日本から渡航する場合は「一時滞在許可証を取得するためのビザ」の発給を駐日ハンガリー大使館に依頼する必要がある	200
チェコ	チェコ共和国大使館のホームページから申請用紙をダウンロードして必要事項を記入し、必要書類とともに大使館に持参する	400
スロバキア	在日スロバキア共和国大使館にメールを送り、必要書類などを送付してもらう	400
オランダ	駐日オランダ王国大使館に問い合わせて確認が必要	200
スペイン	駐日スペイン大使館にメールをして申請書類などを送ってもらう	500
ポルトガル	ポルトガル大使館にて手続きを行なう。	無し
アルゼンチン	駐日アルゼンチン共和国大使館にメールを送り、必要書類などを送付してもらう	日本から：200
チリ	在東京チリ領事館にて申請手続きをする	200
フランス	在日フランス大使館	1,500
台湾	住所を管轄する台湾領事館で申請	10,000
韓国	住所を管轄する韓国大使館で申請	10,000
香港	在日中国大使館で申請	1,500
ウルグアイ	在ウルグアイ日本国大使館に確認	100

ワーキングホリデーの渡航先選びについて

ワーキングホリデーは協定国において一定期間の休暇や就学のほか、協定国での就労ができる制度です。渡航先の文化のなかで生活しながら、語学力の向上も目指せます。ワーホリで行きたい国を探す際は、渡航先の状況のほか、ワーホリにかかる費用や就労先についても併せて検討してみてください。

ワーキングホリデーに必要な費用とは

この記事を書いた人

田中万葉 Tanaka Mayo

大学在学中にハワイとオーストラリアにて留学を経験。現在はフィリピン留学と2カ国留学を中心とした留学コンサルティングを担当。留学経験豊富なコンサルタント。

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