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ワーキングホリデー制度って何?留学エージェントがわかりやすく解説!

ワーキングホリデー制度って結構わかりにくいですよね。
そこで外務省から公表されているワーキングホリデー(ワーホリ)制度について噛み砕いてわかりやすくお伝えします!

ワーキングホリデーとは?

ワーキングホリデー制度とは、2カ国・地域間の取決め等によって、お互い相手国・地域の青少年に対して休暇目的の入国及び滞在期間中における旅行・滞在資金を補うための付随的な就労を認める制度です。


⭕️つまり、ワーホリ制度を使えば「学ぶ・働く・観光する」全てが可能です。


目的は、それぞれの国や地域が、その文化や一般的な生活様式を理解する機会を相手国・地域の青少年に対して提供し、相互理解を深めることです。


⭕️つまり、お互いの国の文化を青少年を通じて理解し合いましょうということですね!


日本では、1980年にオーストラリアとの間でワーキング・ホリデー制度を開始してから23か国・地域との間でこの制度を導入しています。

日本でワーキング・ホリデービザを取得する相手国・地域の青少年は、合計で年間約1万5千人に上るそうです。

留学との主な違いについては留学とワーホリの違いって?の記事で詳しく説明しています。

ワーキングホリデーで行ける国

現在(2023年12月)行ける国は下記の26カ国です。

  1. アイルランド
  2. アルゼンチン
  3. イギリス
  4. ウルグアイ
  5. エストニア
  6. オーストラリア
  7. オーストリア
  8. オランダ
  9. カナダ
  10. スペイン
  11. スロバキア
  12. チェコ
  13. チリ
  14. デンマーク
  15. ドイツ
  16. ニュージーランド
  17. ノルウェー
  18. ハンガリー
  19. フィンランド
  20. フランス
  21. ポーランド
  22. ポルトガル
  23. ラトビア
  24. 韓国
  25. 香港
  26. 台湾


※各国年齢制限期間の制限等があります。コロナの影響等もあるため、詳細は必ずエージェントに確認するようにしましょう。

ワーキングホリデービザの制約

青少年に対して休暇目的のために発行されるワーキングホリデービザにはいくつかの制約があります。


それぞれ紹介していきます。

年齢制限がある

青少年を対象としているため、18〜30歳までという年齢制限があります。この年齢はビザを申請するときの年齢です。よって、31歳の誕生日前までに申請して31でワーホリビザで海外へ渡航することも可能です。


期間が限られる

ワーホリビザでの滞在期間や修学期間にも制限があります。滞在期間は基本的には最長1年間です。

例外として、オーストラリア・ニュージーランド のセカンドビザやイギリスが挙げられます。修学制限は、国によって3〜6ヶ月までといった制限があるところがあるので注意が必要です。


ワーキングホリデービザ発給要件

下記がワーキングホリデービザ発給要件として挙げられます。

  • 協定国の国民であること。
  • 一定期間相手国・地域において休暇をする目的があること。
  • ビザ申請時の年齢が18歳以上30歳以下であること。(オーストラリア,カナダ及び韓国との間では18歳以上25歳以下ですが,各々の政府当局が認める場合は30歳以下まで申請可能です。また,アイスランドとの間では18歳以上26歳以下の方が申請可能です。)
  • 子や被扶養者を同伴しないこと。
  • 有効な旅券と帰りの切符(又は切符を購入するための資金)を持っていること。
  • 滞在してからの生計を維持するために必要な資金を持っていること。
  • 健康であること。
  • 過去にその国のワーキングホリデービザを取得していないこと。

ワーキングホリデービザの申請方法

日本人の方は原則、駐日外国公館等に対してワーキング・ホリデービザ等の申請を行う必要があります。国・地域によっては、駐日外国公館等以外(日本国外の大使館やインターネット等)で申請を受け付けている場合もあります。

詳しくは外務省の駐日外国公館リストから行きたい国を選択して確認してください。


ちなみにエージェントを頼れば個人での申請と比べて何倍も早く作業してくれるので、ご自身にあったエージェントを探すことも1つの手です。StudyInではワーキングホリデーに関する相談を無料で受けつけています。ぜひご相談ください。

ワーキングホリデーの注意点

ワーホリビザで働く場合、相手国・地域によって職種や同じ働き先での雇用期間等について制限される場合があります。詳細は駐日外国公館等のサイトで確かめてください。


例えばオーストラリアでは、同じ雇用主で6ヶ月以上働くことはできません。また、海外では最低賃金の法律があっても、ワーホリの人だからと適用しない悪徳な働き先も存在します。


ワーキングホリデーの「安心・安全」|海外での安全マニュアルの記事でワーホリで気をつけるべきことについてまとめているので、自分の身を守れる知識を身につけましょう。

ワーホリ3ヶ月以上の滞在でやるべきこと

日本人の方は、外国に住所や居所を定めて3か月以上滞在する場合日本国大使館又は総領事館に「在留届」を提出する義務があります。在留届はインターネットで提出することも可能です。

詳細については,「在留届」のページをご覧ください。これをしないと、犯罪などに巻き込まれてしまった場合対応が遅れてしまうことがあります。

ワーホリに向いている人

ワーキングホリデー制度について理解を深めることはできましたか?


次はワーホリに行って成功しやすいタイプを紹介します!

日常会話レベルの語学力がある

海外で働こうとしても、コミュニケーションが取れない人は基本的に雇ってもらえません。


なぜなら、企業側にメリットがないからです。

そうなんです。ワーキングホリデーで成功しようと思ったら既に英語力がなければならないんですね…


語学に自信があって、海外での経験を目的としている人には本当に素晴らしいビザだと思います。

では、語学力に自信がない場合はどうすれば良いのでしょう?


そんな方には…2カ国留学がおすすめです!

2カ国留学とは?

2カ国留学というのは、まず比較的安価なフィリピンなどで短期間で語学力を向上させて、次にワーホリにいくという仕組みです。

これは、フィリピンでの語学留学でコミュニケーションの問題を解決してから行くので、ワーホリでやりたいことだけにコミットできるところが特徴です。

これであなたもワーキングホリデー博士!

いかがでしたか?ワーホリについての知識があなたのお役に立てたら幸いです。


1つの国に1回だけのワーキングホリデービザを最大限活かせるように事前準備を徹底していきましょう!もし何か気になることがあればぜひStudyInへお問い合わせください。

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